大重 育美1、菅原 直子2、黒田 裕美3、有安 直貴1、清末 定美1、福島 綾子1、苑田 裕樹1、山本 孝治1、姫野 稔子1、高橋 清美1、田村 やよひ1
1日本赤十字九州国際看護大学、2日本赤十字社名古屋第二赤十字病院、3長崎大学大学院 医歯薬学総合研究科 保健学専攻
| A大学では，地域における大学の役割として近隣の医療機関と連携した災害看護に関する現任教育の支援を検討している．平成29 年度，A大学で災害看護セミナーを開催したが，近隣の医療施設からの参加者が少なく，むしろ遠方からの参加者が多かった．そこで本研究では，A大学近隣の医療施設が求める災害看護研修の内容を把握するためのニーズ調査を行った．その結果，A大学近隣の医療施設169機関を対象に調査用紙を配布し，31機関の回答を得た（回収率18.3%）．対象者は，看護職が90%を占め，そのうち41%は看護部長であった．中規模病院が48%，小規模病院が16%，診療所33%であった．対象施設の背景として，マニュアル整備は66%であった．防災訓練の実施は77%，全職員を対象とした研修は32%であった．ニーズが高い研修では，災害の種類や特徴など基本的な知識を求めており，中でも災害時の物品整備，スタッフ教育に関する研修では病床区分による違いがみられた． |
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