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地域住民における認知症と運動機能の関連性の検討

○中下聡子1,和田健二1,田中健一郎1,植村佑介1,2,山脇美香1,中島健二1 （1鳥取大学　医学部　医学科　脳神経医科学講座脳神経内科学分野,2松江生協病院）

【目的】認知症の中には運動機能の障害が伴う場合がある．運動機能低下は，本人の日常生活活動の制限や生活の質の低下をもたらすとともに、介護負担の増悪につながる．認知症における運動機能低下の要因として錐体路徴候，錐体外路徴候，運動失調や失行などが挙げられる．このたび，我々は地域住民の運動機能評価としてパーキンソン徴候に着目をし、認知症と運動機能の関連について調査を行った．【方法】島根県海士町の65歳以上の地域住民を対象に臨床心理士による一次スクリーニング（MMSE，Clinical Dementia Rating）を施行したのち，神経内科医の診察を行い認知症の診断を行った（第29回日本認知症学会学術集会Dementia Japan 24;116,2010）．運動機能として神経内科医がmUPDRSによる錐体外路徴候を評価し，2点以上の項目が2項目以上あるものをパーキンソン症候群（PS）， 1点が2項目以上ある場合，2点以上の項目が1項目以上ある場合，または 安静時振戦が1点以上ある場合を軽度パーキンソン徴候（MPS）とした（Uemura Y et al. J Neurol Sci 304:61-66, 2011）．【成績】調査の結果148名が認知症と診断された．MPSを呈した認知症者はアルツハイマー病（AD）27名、脳血管性認知症（ＶａＤ）4名であった．パーキンソン症候群を呈した認知症者は48名であり、その内訳は、ＡＤ20名、ＶａＤ10名、レビー小体型認知症（ＤＬＢ）7名、認知症を伴うパーキンソン病（ＰＤＤ）6名，その他4名であった．運動機能異常のない認知症者に比べてパーキンソン徴候を有する認知症者は年齢が有意に高かった．ＭＰＳを呈した認知症者とパーキンソニズムを呈した認知症者では年齢の有意な差はみられなかった．【結論】多くの認知症者にパーキンソン徴候をみとめ，特に加齢が関連することが示唆された．認知症者の運動機能低下の背景にある病態解明が必要と思われた．

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