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短期集中リハビリテーション実施加算終了後の取り組み

○平野泰子1,江島あゆみ1 （1介護老人保健施設　アゼリア）

【はじめに】 当施設では、病院や在宅から入所してきた利用者に対し短期集中リハビリテーション実施加算(以下、短期集中リハ加算)を算定し身体機能、日常生活動作能力の向上を目的に訓練を実施してきた。しかし短期集中リハ加算算定中に向上が認められたにも関わらず、様々な理由で在宅復帰出来ない利用者も見受ける。その為、短期集中リハ加算終了後も訓練内容などを見直しリハビリを実施するも短期集中リハ加算にて最大週5回実施していた訓練を短期集中リハ加算終了後、週2回の個別訓練のみでは身体機能や日常生活動作能力が低下する懸念があった。その為個別訓練のほかに体操などを取り入れ身体機能を維持し、施設生活の中で日常生活動作能力を維持できるよう対応した。その取り組みについてここに報告する。 【対象者】 平成23年4月～9月に入所し、短期集中リハ加算を算定し個別訓練を実施した利用者で短期集中リハ加算算定終了後、立位・歩行・バランスリハビリを3ヶ月以上実施した利用者。 【取り組み内容】 利用者の身体機能別に数名（2人～6人程度）集め、立位・歩行・バランスの3つのグループに分け、各グループにあった下肢筋力強化訓練やバランス訓練を個別訓練前に実施。 　立位リハビリ→（見当識訓練、深呼吸）下肢筋力強化訓練 　歩行リハビリ→（見当識訓練、深呼吸）下肢筋力強化訓練、立ち上がり訓練、立位保持訓練 　バランスリハビリ→（見当識訓練、深呼吸）、立位バランス訓練 短期集中リハ加算終了後の日常生活動作と、立位、歩行、バランスリハビリを3ヶ月実施したあとの日常生活動作を比較した。 【結果】 8割の利用者に日常生活動作の維持・向上、2割の利用者に起居動作能力低下を認めた。低下した2割の内、1割が認知面の低下から自立から見守り、残り1割は体調不良にてリハビリに参加できないことが続き起居動作が見守りから一部介助になった。 【考察】 短期集中リハ加算終了に伴い、運動量が減少し機能低下の懸念があったが、個別訓練前の各運動を実施することで運動量を確保することができ、日常生活動作の維持、向上がみられたと考えられる。また、身体機能レベルが近い利用者を少人数でグルーピングし、運動を行うことで仲間意識が生まれ意欲の向上や互いに声を掛け合うことで運動量の向上がみられたと思われる。今後は、退所に向けた訓練プログラムの検討、介助方法の伝達（フロアでの日常生活動作訓練の実施と伝達）、状態変化がみられる場合のリハへの伝達など情報共有を図ることで日常生活内でも個々の動作能力が維持出来るように他部門とも連携を深めていく。

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